WEKO3
アイテム
1960年代における新構想大学創設に向けた「計画」のキャッチアップ
http://hdl.handle.net/10513/2782
http://hdl.handle.net/10513/27825160ea69-38c8-4d46-b853-76cbd62023d5
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||||||
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公開日 | 2015-03-13 | |||||||||||
タイトル | ||||||||||||
タイトル | 1960年代における新構想大学創設に向けた「計画」のキャッチアップ | |||||||||||
言語 | ja | |||||||||||
タイトル | ||||||||||||
タイトル | Policy-making Process for Creating New Universities by Catching up the “Planning” of Western Countries in 1960s | |||||||||||
言語 | en | |||||||||||
言語 | ||||||||||||
言語 | jpn | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | ETYP:教育関連論文 | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | higher education | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | 高等教育 | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | new university | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | 新構想大学 | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | educational planning | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | 教育計画 | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | Central Council for Education | |||||||||||
キーワード | ||||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||||
主題 | 中央教育審議会 | |||||||||||
資源タイプ | ||||||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||||||
著者 |
大前, 敦巳
× 大前, 敦巳
× OMAE, Atsumi
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抄録 | ||||||||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||||||||
内容記述 | 本稿は,1960年代の新構想大学創設に向けた政策形成過程に着目し,1957年科学技術者養成拡充計画に端を発する高等教育計画が,文部省と経済企画庁の調査局による情報提供に加え,ユネスコやOECDの国際機関,イギリスのロビンズ報告,アメリカのカリフォルニア州高等教育計画などの影響を受けて,欧米の「計画planning」をキャッチアップしながら洗練化していった様相を明らかし,その到達点と課題を考察することを目的とする。1960年の経済審議会による国民所得倍増計画と,国際的な経済発展に伴う教育計画の高まりを背景に1963年中教審三八答申の審議が進められ,1967年の四六答申諮問後,1970年1月の「高等教育の改革に関する基本構想試案」において長期総合計画の原型が確立され,その後公聴会などの意見聴取による修正を経て1971年の答申に至った。この時期には中教審と並行して,東京教育大学内部でもカリフォルニア大学の「クラスター・カレッジ制度」の影響を受けた新構想大学のプランが立案され,1970年筑波研究学園都市法を経て,1973年筑波大学関連法に結実し開学に至った。しかし,同年の第一\ 次石油ショックを契機に修正を迫られた1976年からの高等教育計画では,私立大学の抑制を政策的に誘導することに計画の重点が置かれ,人材需要に対応する新構想大学の拡充は例外として扱われるにとどまった。 |
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書誌情報 |
上越教育大学研究紀要 巻 34, p. 67-78, 発行日 2015-03 |
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出版者 | ||||||||||||
出版者 | 上越教育大学 | |||||||||||
ISSN | ||||||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||||||
収録物識別子 | 0915-8162 | |||||||||||
書誌レコードID | ||||||||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||||||||
収録物識別子 | AN10284863 | |||||||||||
著者版フラグ | ||||||||||||
出版タイプ | VoR | |||||||||||
出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 |